相変わらず進んでいる地球環境の劣化を、状況反転させるにはどうしたらよいのか？ますます多くの人々が、この取り組みに参加することを望むようになっている。多くの国では、人口増加と所得向上に伴い水需要、食料需要が明らかに供給を上回り更には水不足、食糧不足にも直面している。二酸化炭素濃度の上昇による気温上昇はオゾン層の破壊、氷河の融解、暴風雨などの異常気象現象を引き起こし地球環境がますます悪化している。人類は地球を救うための戦いに敗れつつあるとの見方もある。その一方で地球の環境悪化に歯止めをかけるために「人類がとるべき行動」を最優先に実現しなければそのギャップが広がっていくと案じる人も多いようだ。

いずれにしても、地球環境保全と人類の生存権にかかわる重要な問題である。特に、各国の将来における人口推移はあらゆる政策のベースとなり、統計や分析手法により、概ねの予測は可能なはずだ。それぞれの国で食料、水、エネルギーなど、需要に対し安全で安定した供給が求められる今日、これらの目標を達成するために、適切な政策判断が最も重視される。

このことに最も価値的に利活用として、地理情報システム（GIS）の導入が進められてきた。先進国、発展途上国にかかわらず、各国の保有情報データ、ならびに共有情報データをもとに、将来の予測に基づいた対策を協議する場として、「民族の生存権保有のための国際会議」（仮称）を国際的機関に設置し、（GIS）の効用を更に大きく展開させることはできないでしょうか。

情報データをもとに将来を予測することは「人類益」にとって、ひとつの大きな要でもあります。その意味からも地理情報システムは、「既知数的」存在武器になりうるかもしれない。